ecol えこる

経済産業省 認可・厚生労働省 設立認可

靴内環境歩行改善協同組合

防災減災健康靴開発プロジェクト(略称:DPDP)

毎日の健康を足もとから支え
災害時でも安全に避難できる

【防災減災 健康靴】

DPDP
メンズ

主に男性用サイズ:25~27(中敷加工費及び送料別途)

¥18,000(税込み)
レディース

主に女性用サイズ:22.5~25(中敷加工費及び送料別途)

¥18,000(税込み)
防災減災健康靴開発プロジェクト
DPDP Disaster Prevention & Health shoes Development Project

今だからこそ必要な靴

頻発する水害やあいつぐ異常気象が多発し、東京や東南海地区では、予想される巨大地震等の災害に備えなければならない状況にあります。

たとえば東北大震災の時、都内では交通機関がマヒし、多くの帰宅困難者が発生しました。
このため、男性は通勤用の靴を履いて徒歩で帰宅し、女性の大半はデザインのみを重視したパンプスやハイヒールを履いて徒歩で帰宅しました。
この時、徒歩での帰宅が可能だったのは道路に瓦礫が散乱するような深刻な事態ではなく、パンプスやハイヒールでも道路を歩ける状況であったからです。

一方、東京都の全世帯・全企業に配布された東京都発行の「東京防災」の冒頭には「30年以内に 70%の確率で首都直下型地震が発生すると予測されている」との記載があります。
また、この防災マニュアルは下記のように、道路に瓦礫が散乱する事態を想定しておりますが、このマニュアルには、瓦礫の上を歩いて避難する方法として、靴にレジ袋をかぶせ、さらに靴底に板をヒモで縛り付けて歩くよう指示されています。(同書196ページ)
靴底に木の板を紐で縛り付けて瓦礫の上を歩くためには、木の板と丈夫なヒモをあらかじめ準備する必要がありますが、男性・女性のいずれの場合も、このマニュアルの避難方法に従うことは、きわめて非現実的であり、特にパンプスやハイヒールを履いている多くの女性にとって、こうした方法で瓦礫の上を歩くことはむしろ危険であり、逆に避難を困難にします。つまり、最短数分で到達する津波から逃げることをさまたげる記載があるのです。

結局、首都直下型地震を想定した東京都発行の防災マニュアルでは、パンプスやハイヒールを履いている多くの女性の避難を想定していなかったのであり、瓦礫の上を歩いて避難するための具体的な方法や、働く女性に特化した避難用の履物の必要性が想定されていなかったことになります。

なお、災害に備えて安全靴を用意するという方法も考えられますが、安全靴は作業現場においてケガを防止することを目的とした重くて堅牢な履物であり、日常の外出や通勤等に使用できる履物ではありません。

こうした状況を克服する方法として、DPDP仕様の靴は防災・減災と健康づくりを融合させた日常的に履くことができる新たな「防災健康靴・減災健康靴」の基準づくりに着手しました。 (防災健康靴・減災健康靴・DPDPについては商標登録出願済みです)

男性目線で作られた「東京防災」


災害時に多くの人命を守る公益性の観点から「東京防災」を引用しました。

上記「東京防災」に描かれた男性のイラストと女性のイラストを対比すると、女性のイラストが極端に少なく、女性を軽視していると思われます。また若い女性が履いているパンプス・ヒール・サンダル等の災害による危険性の指摘もありません。

防災靴と安全靴の融合

私は、かねてより「クスリをすすめたくない女性の薬剤師」として、自然治癒力を引き出す健康法や、薬との上手な付き合い方などを提案しながら、生活習慣病の予防や高齢者の転倒予防・介護予防・認知症予防を実現したいと思って活動して参りました。
最近、首都直下地震や南海トラフ地震等の災害を想定したマニュアルを見たところ、普段、女性が使用しているハイヒールやパンプス・スニーカーでは避難に支障をきたすことが容易に推測できることから、災害発生時に役立ち、しかも通勤等にも使える「防災健康靴」の必要性を感じておりました。
また、少子高齢社会のもとでは、働き盛りの作業者が減少して労働力不足が生じる一方で、働く女性や、働く障がい者が増加します。そこで、安全靴と健康靴を融合させることで通勤等にも使え、作業しながらストレスや疲労も軽減され、安全を確保すると共に、将来的には作業環境の改善や能率の向上に結びつく「安全靴」と「防災健康靴・減災健康靴」の融合も必要ではないかと考えています。
今後は、安全基準のみを満たす目的の安全靴とは別に、作業の安全と防災・減災および日常的な健康づくりが可能な「多機能型健康靴」の開発と啓蒙活動が必要となると思い、DPDPの設立を提案致しました。

女性のための、高齢者のための

靴内環境歩行改善協同組合は、平成27年10月に舛添東京都知事(当時)に対して「健康安心安全靴」の開発と女性のための減災に関する啓蒙活動のための「事業計画」を提出し、受理されておりますが、この研究開発は「防災健康靴・減災健康靴」「多機能型健康靴」の開発を前提にしたものでした。
パンプスやハイヒールを履いて歩く女性のための「防災健康靴・減災健康靴」の開発は急務です。
当団体は、女性自立支援および高齢社会に不可欠な転倒予防靴・介護予防靴の販売と加工に15年の実績があり、全国に20件の組合員店舗と315名の歩行改善士が活動しており、団体としてDPDPの研究開発に参加しております。

靴内環境歩行改善協同組合「えこる」
(厚生労働省設立認可・経済産業省認可・東京都知事認可)
代表理事 矢作淳子(ヤハギ ジュンコ)

「防災・減災健康靴」
「多機能型健康靴」とは

私は免震構造を有する健康靴(登録実用新案)の開発者です。
作業者にとって生涯でもっとも長く使用している安全靴が企業からの支給品として扱われることが多いことから価格を低く抑えられ、JIS規格によて画一化され、作業者にとって個別的な対応ができない「お仕着せ」的な状況は、作業者のストレスを高め、疲労を増加させると共に、能率の向上を阻害しています。
特に、少子高齢社会のもとでは作業者が減少すると共に労働力不足が生じ、同時に作業者が高齢化して行きます。
こうした状況では、作業者一人一人の日頃の健康と体力づくりが不可欠であり、当然の帰結として、作業者の疲労やストレスの軽減、膝痛や腰痛等を予防すると同時に、歩行可能年齢の引き上げ効果があるような作業用の靴と、日常的に履くことができる健康靴の融合が必要であると考えております。
労災も自然災害も安心安全という点では共通性があり、現役世代が働きながら健康づくりを行うことは、もはや当たり前の時代となっております。
このためJIS規格等で厳しく規程された、単にケガをさせないための安全靴とは別に、「防災健康靴・減災健康靴」「多機能型健康靴」の開発を行う必要があると考えました。
なお、素材としては国内で消費される食肉の副産物である牛革・豚革および捕獲される野生動物の獣皮(別名:ジビエ)をアップサイクル式で活用する方針です。
特に獣皮は、家畜の革に比べて耐久性にすぐれ、燃えにくいと言われており、「防災健康靴・減災健康靴」「多機能型健康靴」の素材として注目しております。

靴内環境歩行改善協同組合 相談役 歩行改善士選任講師
(株)ブレインズリンク 代表取締役 佐藤悦正